インバウンドに対しての大原氏の態度

2013年ドンキホーテホールディングスのCEOを引き継いだ大原孝治氏。「顧客最優先主義」を掲げて変化に素早く対応していくことを方針にオススメ大きな成果を出しています。特に注目なのはインバウンドは内需活性化のための必要条件に過ぎないということを言ったのが彼の経営方針の象徴的な出来事でしょう。

インバウンドとは外国人の訪日旅行を意味し主に中国などといった日本への旅行者が税金の安さからたくさんの購入をするということです。

訪日外国人客をターゲットにビジネスモデルを設計することが一時活発になり、百貨店、量販店飲食店と言った場所で免税カウンターを強化したり量販店で外貨両替機や免税レジの設置などがどんどん進められて行きました。それによって景気もしばし回復しましたが最近になってインバウンドの効果はどんどん薄れて言っていました。そんな中でドンキホーテだけはそのインバウンドに対してあくまで距離をとっていたのです。インバウンド売上2.6パーセント占めるほど大きくなっていましたが、距離をとった経営を進めていました。

大原孝治氏はむしろ免税店の先駆けとなったドンキホーテでありましたが、あくまでそれはただの一時的なブームに過ぎないと見ており、そのインバウンドがなくなったことに対しても素早く対応していきました。2020年は観光立国日本の通過点でしかないというふうに考えて、もちろんインバウンド企業の活性化を目指しておりますものの、大原孝治氏はあくまでそれに依存しすぎないような経営方針を打ち出しています。